給料の金額だけで職業を選んではいけない理由

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給料の金額だけで職業を選んではいけない理由

あなたが仕事を給料の金額だけで選ぶのであれば、総支給額だけで選んではいけません。会社の給料は、福利厚生によって大きく手元に残る金額が違ってくるからです。

 

例えば、全く同じ年収460万円の会社員Aと会社員Bがいるとします。一見するとどちらも同じ給料なので差がないように思えます。しかし、実際は会社員Aは福利厚生が充実しているため1年間に100万円近く手元に多くお金を残すことができます。

 

福利厚生の威力(食事代)

 

会社には、福利厚生と言われる制度が昔からあります。代表的なものであれば、交通費や食事手当、住宅手当などがあります。

 

実は、会社員Aは食事手当や住宅手当などの福利厚生が充実している会社なのです。一方、会社員Bは福利厚生が交通費しかでない会社なのです。

 

会社員Aが働いている大手の企業では、大きな食堂で食事をとることが多くあります。多くの場合では食事代が半分減額してもらえます。

 

一度のランチ代で600円前後であるならば、300円の支払いで済みます。一カ月の勤務日は平均して20日だとすると、毎月「300円×20日=6,000円」会社員Bと比較して有利になります。

 

また、減額された300円分に税金は課税されません。食事手当が支給されない会社であれば、300円分にも課税されてしまいます。

 

サラリーマンの課税率はだいたい20%になりますので、毎月「6,000円×20%=1,200円」さらに会社員Aは有利ということになります。合計すると「6,000円+1,200円=7,200円」もの違いがあります。

 

1年間に換算すると、「7,200円×12カ月=8万6,400円」もの年収差になるのです。

 

福利厚生の威力(住宅補助)

 

福利厚生の中でも、最も効果が高い制度として住宅手当があります。私が実際聞いた中でも、企業があなたの気に入った賃貸住宅を企業名義で借りてくれるという会社があります。そして、月々の家賃を2万5,000円程度にしてもらえます。

 

本来なら8万円必要な賃貸住宅であっても、福利厚生の一環として2万5,000円にしてもらえるのです。

 

毎月「8万円-2万5,000円=5万5,000円」もの節約になります。そのうえ、福利厚生の一環として住宅補助されている5万5,000円の差額分は食事手当と同じで課税されません。

 

本来であれば、家賃というのは課税されて残った金額の中から自分で支払はなければなりません。しかし、住宅補助として減額されている分には課税されないのです。

 

そのため、実質は「5万5,000円×20%=1万1,000円」分さらに有利になります。合計すると、毎月「5万5,000円+1万1,000円=6万6,000円」もの金額が会社員Bより手元に残るのです。

 

1年間に換算すると、「6万6,000円×12カ月=79万2,000円」もの差額になります。

 

そのため、食事代と住宅補助がある会社員Aが月収30万円であれば、会社員Bは月収「30万円+食事手当7,200円分+住宅手当6万6,000円分=37万3,200円」でなければ平等になりません。

 

年収にすると、会社員Aは460万円でも会社員Bは「460万円+食事手当8万6,400円+住宅手当79万2,000円=547万8,000円」でなければ同じにならないのです。

 

その年収差額は「547万8,000円-460万円=87万8,400円」もの違いになっているのです。

 

10年間続けば「87万8,400円×10年間=878万4,000円」の違いになります。30年間であれば、「87万8,400円×30年間=2,635万2,000円」もの違いになるのです。

 

まとめ

 

年収は一見しても実際に手元に残るお金がわかりません。意外に総支給額が少なくても、住宅にかかる費用や食事代が一切必要のない会社も存在します。

 

例えば、パチンコ店の店員などは休みが少なくても一日の実労働時間は7.5時間の交代制で、手取り額は18万円から20万円程度です。

 

しかし、社員寮などの制度が充実しているので住宅費と食事代が一切かかりません。そのため、手元に残るお金はすべてお小遣いのようなものになります。

 

このように、福利厚生の部分にも目を向けて計算することによって手元に残せる金額を理解することができるのです。

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篠田蔵之介

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